新国立競技場のネーミングライツを取得する権利があるのは2020東京オリンピックのスポンサー企業だけだそうです

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匿名さんからの質問

新国立競技場のネーミングライツを取得する権利があるのは2020東京オリンピックのスポンサー企業だけだそうです。 オリンピック期間中はスポンサー企業しか宣伝できないため。 この中でどの企業が200億のネーミングライツを取得すると思いますか? 2020東京オリンピックのスポンサー 日本コカ・コーラ、アトス株式会社、ダウ・ケミカル日本グループ、ブリヂストン、日本GE株式会社、日本マクドナルド、P&G、OMEGA、パナソニック、サムスン電子ジャパン、トヨタ、VISA ASAHI ENEOS Canon asics、ニッセイ、NTT、NEC、野村証券、みずほ、富士通、東京海上日動、三井住友銀行、三井不動産

200億円というのは皮算用。そんな高額なネーミングライツは世界でもないでしょう。また、五輪会場ではスポンサー以外の広告は認められていませんが、しかも基本的にはIOCと契約したTOPスポンサーが優先。 質問者さんが挙げているうち、 コカ・コーラからVISAまでの12社がTOPスポンサーですが、その後は組織委員会との契約によるローカルスポンサー。 https://tokyo2020.jp/jp/marketing/structure/index.html そのTOPスポンサーが取得したとしても、五輪期間中にネーミングライツを使用するためには、組織委員会とIOCがOKしないといけないでしょう。OKが出るかどうかは分かりませんし、仮にOKが出たとしても何割かはそちらに持っていかれるだろうと思います。 ネーミングライツをスポンサー以外が購入することも不可能ではありませんが、東京五輪の期間中だけでなく、事前、事後にわたり、五輪のメーンスタジアムとしての表記には名前を出せません。そんな権利に意味は無いし、費用対効果はない、ということだと思います。 ちなみに200億円というのは、寄付金なども含んでいるそうです。 ネーミングライツ自体、日本の相場ではかなり高く見積もっても年間10億円前後。 言い値なら誰も手を挙げないと思います。

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みんなが知りたい質問

バレーボール代表選手 ドーピング違反 2月26日 バレーボールの女子日本代表選手が、ドーピングの規程で禁止されている物質を含むぜんそくの治療薬を服用したとして、2か月間の資格停止処分を受けました。
処分を受けたのは、バレーボール女子の日本代表でNECに所属する大野果奈選手です。
JADA=日本アンチドーピング機構によりますと、去年12月に行われたバレーボールの全日本選手権の試合後のドーピング検査で、大野選手から規程で禁止されている物質が検出されたということです。
その後の調査で大野選手は、所属チームの紹介で以前から診察を受けていた医師から処方されたぜんそく治療の飲み薬を大会期間中に服用し、この中に禁止物質が含まれていたということです。
大野選手は、自分がドーピング検査の対象になることを医師に伝えていたほか、チームのトレーナーにも処方された薬が服用可能か問い合わせていたということです。
選手への処分などを判断する日本ドーピング防止規律パネルは、「禁止物質が体内に入らないようにする責任は、最終的には競技者自身にある」などとして、先月7日から2か月間の資格停止処分を出しました。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20150226/k10015780031000.html 喘息の薬で、ドーピングにかからない薬がないのでしょうか? この医師は、そう伝えて処方したのでしょうか? ドーピング対策にスポーツ団体の上部組織が本気でやらないと、個人の責任にされたら、薬は一切飲めないとするしかなくなりそうです。